しのはら 孝

＜自然の猛威に対して謙虚にならない日本＞
　私は、2011年の3.11東日本大震災で、日本人の価値観も圧倒的自然の力の前に少しは変化し、イケイケドンドンの悪い習性は多少改まると考えていた。しかし、平気で原発を再開しようとするなど、一向に惰性が止まらない。そこに、2020年以来のコロナ禍である。東日本大震災は天変地異だったが、こちらは森の奥で密かに眠っていた恐ろしいウィルスが、動物を経由して人間に襲い掛かったのである。日本の感染者約864万7662人、死者3万353人（世界は5億2609万人、628万人）（22年5月24日NHK）の命を奪っている。

＜速やかに地方に向かうアメリカ、テレワーク・オンライン止まりの日本＞
　コロナ禍で密を避けなければならないことを悟ったアメリカは、世界一の交流の中心ニューヨークで感染者が激増し、外出自粛や営業規制に加えてテレワークやオンライン会議が推奨されるようになった。もともと永住意識の少ないアメリカ人は、すぐさま郊外、地方に居を移し始めた。そのため空前の新築ブームとなり木材需要が急増、その煽りで米材が日本に輸出されなくなり、日本にウッド・ショックなる現象が生じた。1973年のオイルショックや大豆ショックと同じく、必要不可欠なものを海外に頼りすぎる日本の弱さが露呈した。
　日本ではいくら東京一極集中の是正、地方創生を標榜しても、流れはそう簡単に変わらなかった。経済効果を考えたら集中のメリットは計り知れないからだ。しかし、そこには感染症の蔓延という意外な落とし穴があった。
　日本人の祖先は集中のデメリットを先刻承知していた。田畑の分散錯圃の理由に諸説があるが、私は病害虫と洪水の両方の危険を避けるため、敢えて分散した説に与している。
　現代では、そのような感染症なり病害虫害は克服したと考えられていたが、ところがどっこいそうはいかなかったのだ。新自由主義者の唱える「国境をなくせ」が世界に浸透し、新型コロナウィルスは村々どころではなくあっいという間に世界中に広まってしまった。アメリカはすぐさま方向転換し始めたが、日本の動きは従前と変わらない。

＜国民は「より早く」を追い求めていない＞
　2021年4月8日、JR東海が新幹線の利用者はコロナ前の2018年度比32％と発表した。年末年始の帰省客や観光客は少し戻ったとあるが、ビジネス客はそれなりに回復をしても、コロナ禍以前の状態に戻ることはもはやあるまい。JR東海は東海道新幹線に９割依存しているが、リニアが完成したら少ない客を奪い合うことになる。経済的には両方とも採算が合わなくなる可能性がある。つまりリモートがリニアを不要なものに追いやっている。
　だとすれば、東京と名古屋と大阪を時速500km/hで結ぶリニア新幹線は、不要となるのが目に見えている。リニア新幹線がコロナ前から「陸のコンコルド」と称される理由がここにある。かつて一世を風靡した「狭い日本そんなに急いでどこへ行く」の交通安全スローガンは、リニア関係者にこそ必要な警句である。グレタ・トゥーンベリが、空気を汚染し地球環境を汚す飛行機に大きな疑問を投げかけるのと同根である。国民は東海道新幹線以上の高速を求めていない。

＜世界一速いという技術覇権主義は時代錯誤＞
　リニア関係者は、1962年以来60年かけて開発した「超電導」技術を日本で逸早く実用化しないと、中国に技術を盗まれる、と最近の「経済安全保障」を持ち出している（文芸春秋2022年3月号）。リニアはコストが高いことから、日本の東海道、アメリカの北東回廊（ワシントンＤＣとＮＹ間）、中国の北京―上海間の超過密都市間ぐらいしか適区間はなく、汎用性のない孤独な技術なのだ。それを技術者が、自分達の技術に酔い暴走せんとしている。
　例えは悪いが、大半の利用者が必要としないスマートフォンの諸々の不必要な機能と同じで、鉄道は人や物を安全に運ぶだけで十分であり過剰なことは不要である。より速くというのは地球環境のことを考え、もっと穏やかに生きようとするSDGｓの時代に完全に遅れた時代錯誤の考え方である。

＜鳴り物入りで民営化をしておいて、ちゃっかり３兆円を官に援助させる矛盾＞
　政府が2035年完成を8年前倒しして27年完成を迫り、３兆円の財政投融資金を行うことになった。他の融資と比べて格段に有利な条件（無担保金利平均0.8％、30年原本返済猶予）で、実質的に補助に等しい国の税金を、採算の合わない無駄な事業に投入している。30年後に返還が始まる頃には、推進した関係者はこの世におらず、利用者がガタ減りで、お荷物になっているかもしれないのだ。
　安倍元首相のタカ派の盟友とやらの葛西敬之JR東海名誉会長は国鉄民営化三人組という。民営化しておいて、政府から金をもらうとは矛盾も甚だしい。加計学園に露骨にみられた友達優遇（ネポティズム）だが、規模が破天荒で不公正も夥しい。民営化により赤字国鉄を救ったと威張る葛西は、リニアの大赤字で、再び国にそのツケを回すことになるかもしれないのは皮肉以外何ものでもない。

＜地域住民の声を無視した大プロジェクトは地域間格差を生むだけ＞
　信濃毎日新聞は、22年11月から、「土の声を、国策民営リニアの現場から」の連載を始め、周辺住民の現場の生の声を伝えている。過疎地である地元へのきちんとした説明もなく強引に工事を進める様が浮かび上がってくる。経済効果は東京・名古屋間で10.7兆円、大阪延長で16.8兆円といっても、発掘の音と凄まじい数のダンプカーに悩まされ、立ち退きさせられる山の民にはうつろに響くだけである。成田空港や原発の建設と同じく、国のため住民は泣き寝入りさせられている。そして補償は雀の涙でしかない。

＜密と密（大都市間）を結ぶ新幹線は時代遅れ＞
　世界は気候変動防止が最重要課題の一つとなり、速さにこだわり、地球を傷めつけていられなくなっている。そこにコロナであり、都会の密を避け、過疎地に人を呼ぶため「密」と「疎」を結ぶ必要があっても、密と密を結ぶ必要はなくなっている。車両を強力な超電導電磁石で浮上させるリニア新幹線は従来の新幹線の4～5倍の電力を擁する。そのために原発の新設・稼働が欠かせなくなる。COPでいつも化石賞をもらう日本が、リニア新幹線などを理由に石炭火力の継続が必要だというのは本末転倒である。

＜問題山積みのリニア新幹線＞
　他にも、川勝平太静岡県知事が62万人の下流住民への影響を心配している。大井川の水量減、残土処理、25kmに及ぶトンネルの難工事、南アルプスの自然環境破壊、電力多消費電、ヘリウム供給、地震、電磁波、過疎地のおいてけぼり等問題が山積みだが、これらは別稿で触れることとして省略する。これだけ大きな問題をほとんど未解決で突き進めることが信じがたい。
　リニアは2007年12月、JR東海が政府の干渉も援助も受けない自己負担による建設方針を発表して始まったプロジェクトである。葛西は文芸春秋で人口の60％、GDPの60％を占める東京大阪間の重視を強調しているが、その後2011年には東日本大震災、そして2020年にコロナと経験しており、日本も変わらざるをえなくなっている。ここらが幕引きする潮時である。
　政府は地方に目をやり、地域間格差をなくすことにこそ力を注ぐべきなのだ。ポストコロナの転換の象徴として、リニア新幹線は中止すべきである。世界は経済問題と同等に環境問題を重要視し始めている。いや今や環境のほうを優先している国がほとんどになりつつある。日本だけがこの流れに逆行することは許されまい。

＜密と疎を結び過疎地を「適密適疎」の地域にする新幹線を優先する＞
　中止した場合のたった一つの心配は、東京から直行バスでも4時間、JRの乗り継ぎはもっとかかる伊那谷の人々の東京や名古屋へのアクセスの問題である。ただこれには簡単な答えがある。Bルートの松本諏訪間で、長野の美しい山々を見ながら走る従来型新幹線で十分ではないか。つまり品川-名古屋を67分間で結ぶよりも、地方の大都市へのアクセスを優先し、トンネルも地表の山腹程度にとどめることだ。トンネルの生み出す残土も格段に減る。二地域間居住を推進し、過疎地の関係人口を増やし、適度な密と適度な疎を併せ持つ地域を創造するバネにする在来型の新幹線こそ優先されるべきである。